治験をどうやって探す？

治験をどうやって探す？
― 主治医に「わからない」と言われたときに、患者・家族ができること

jRCT・がん情報サービス・難病治験ウェブ・PMDA。公的な探し方と、見つけたあとの動き方を整理しました。

ふくろう訪問クリニック｜2026年8月22日

まず、この言葉の意味を正確にとらえておくと、次の一手が決めやすくなります。「わからない」は多くの場合、「あなたに合う治験は存在しない」ではなく「私の手元に調べる仕組みがない」という意味です。理由は三つあります。

探し始める前に、言葉を分けておきます。ここが混ざっていると、危ない選択肢と安全な選択肢の区別がつかなくなります。

図1：治験は「研究」ですが、参加者の保護のために最も厳しい法的手続きが定められている枠組みでもあります。自費の治療と決定的に違うのは、技術の新しさではなく、検証と監視のされ方です。

やみくもにjRCTを開くより、自分の病気に合った入口から入ったほうが早く着きます。

図2：がん・指定難病以外の病気（生活習慣病、精神疾患、皮膚疾患など）は、jRCTを直接使うか、後述するPMDAのリストを見ることになります。

jRCT（ジェイアールシーティー、Japan Registry of Clinical Trials）は、国内で行われている治験・臨床研究の情報が集まる厚生労働省のシステムです。2020年から、実施医療機関の名称を含めて公開することが義務づけられています。検索に会員登録も個人情報の入力も不要です。

結果の一覧から個別のページを開くと、「2 試験等の目的及び内容」の項に、その試験が何を確かめようとしているか、そして適格基準（参加できる条件＝選択基準／参加できない条件＝除外基準）が書かれています。ここが読めれば、この記事の目的の半分は達成です。

がんについては、国立がん研究センターの「がん情報サービス」に専用の検索サイトがあり、チャットで検索（調べたい言葉を入力して対話形式で絞る）とカテゴリで検索（がんの種類を選ぶ）の2つの入口が用意されています。

ここで探せるのは、次の8種類です。この幅の広さが、jRCTを直接見るより優れている点です。

標準治療が終了した、あるいは終了が見込まれる固形がんの方は、保険診療でがん遺伝子パネル検査を受けられる場合があります。結果は国立がん研究センターのがんゲノム情報管理センター（C-CAT）に送られ、その方の遺伝子変化に対応する薬や臨床試験の情報を整理した「C-CAT調査結果」が病院に返却され、専門家会議（エキスパートパネル）で検討されます。

ここで、期待の目盛りを現実に合わせておきます。2026年1月にNature Medicineに掲載された、国立がん研究センターと慶應義塾大学の研究が参考になります。2019年6月から2024年6月までに国内で保険診療としてがん遺伝子パネル検査を受けた54,185例の解析です。

図3：AとBは軸の目盛りが異なります（Aは0〜100%、Bは0〜40%、Cは0〜12%）。バーの長さを図をまたいで比べないでください。

この研究はもう一つ重要なことを示しています。国内では未承認でも有効性が示されている薬の標的が見つかった方でも、予後が改善していたという点です。研究グループはこれを、治験や患者申出療養を通じた未承認薬の使用が予後を改善する可能性を示唆するものと述べています。

2025年7月8日に公開された「難病治験ウェブ」（医薬基盤・健康・栄養研究所／厚生労働省難治性疾患政策研究事業）は、指定難病に特化した患者・家族向けの検索サイトです。

このほか、公益財団法人難病医学研究財団の「治験情報」ページでは、治験実施機関から掲載の申し出があった指定難病の治験が公開されています。掲載されているのは申し出があったものだけなので網羅的ではありませんが、そのぶん問い合わせ窓口がはっきりしています。

あまり知られていませんが、医薬品医療機器総合機構（PMDA）のサイトには、患者・家族が直接使える2つのリストが公開されています。がんにも難病にも当てはまらない病気の方には、ここが実質的な入口になります。

2016年4月に始まった制度で、日本版のコンパッショネート・ユースにあたります。対象は生命に重大な影響がある疾患で、有効な既存治療がなく、承認・保険適用を待つことができない場合の、未承認薬・適応外薬です。通常の治験に組み入れられなかった方が対象になりえます。

米国国立衛生研究所が運営するClinicalTrials.govには、世界中の臨床試験が登録されています。英語ですが、ブラウザの翻訳機能で十分に読めます。日本の施設が参加している国際共同治験も登録されているため、日本語のサイトでは見つからなかった試験が、こちらで見つかることがあります。

ここからが本番です。検索結果の画面を眺めているだけでは何も進みません。

図4：全体で1〜2か月かかることも珍しくありません。体力があるうちに動き始めることが、そのまま選択肢の広さになります。

jRCTの「参加できる条件（選択基準）」「参加できない条件（除外基準）」には、だいたい次のことが書かれています。

治験にも先進医療にも当てはまらないが、その未承認薬を使いたい、という場合の仕組みが患者申出療養です（2016年4月創設）。患者の申出を起点としますが、実際の手続きは臨床研究中核病院を通じて行われます。

「治験は無料」と聞くことも、「未承認薬だから全額自己負担なのでは」と心配されることもありますが、どちらも正確ではありません。治験は保険外併用療養費制度の「評価療養」に位置づけられ、費用が切り分けられます。

図5：この切り分けの結果、治験に参加している期間は、通常の診療より窓口での支払いが少なくなることがしばしばあります。ただし通院回数が増えるので、交通費や付き添いの負担は増えます。

ここは、今この記事を読む意味がいちばん大きいところかもしれません。

これまで、治験の参加者募集の案内には治験薬の名称や治験記号を書くことができませんでした。未承認の医薬品の広告が薬機法で禁じられているためです。その結果、募集案内はどうしても「ある病気を対象とした新しいお薬の試験」といった抽象的な書き方にならざるをえず、患者さんが自分に関係があるかどうかを判断しにくい状態が続いていました。

あわせて、厚生労働省の資料は「治験について一般的な患者は必ずしも正しい理解があるとは限らず、新薬への期待を生じさせやすいため、過度な期待を煽ることがないよう丁寧な対応が同時に求められる」とも述べています。情報提供にあたっては、治験とは何か、有効性がまだ確認の途中であることなど、正しく理解するための留意事項を記載することが求められています。

「治験」という言葉は、法律で守られた枠組みを指す言葉であると同時に、自費診療の宣伝に借用されやすい言葉でもあります。判断に迷ったら、次の5点を確認してください。

図6：自費の「〇〇療法」が悪だと言いたいのではありません。違うのは技術の新しさではなく、効果と安全性が第三者に検証され、監視されているかどうかです。

本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、個別の診断・治療方針を示すものではありません。治験や臨床試験への参加の可否は、診察と検査にもとづく医学的な判断が必要です。必ず担当医にご相談ください。記載した制度・サイトの内容は2026年8月22日時点で公開されている情報にもとづいており、その後変更される可能性があります。特定の製薬企業・医療機関からの資金提供や便宜供与は受けていません。