緩和ケアは最期の医療? 診断されたときから受けられる緩和ケア

秋の午後、自宅の窓辺で高齢の女性と娘がお茶を飲みながら穏やかに話し、窓の外の木の枝にふくろうがとまっている水彩イラスト

「そろそろ緩和ケアも考えましょう」。主治医からそう言われて、「もう治療の手立てがないということ?」と不安になった方は少なくありません。緩和ケアには今も、「最期の医療」「治療をあきらめた人が受けるもの」というイメージが根強く残っています。

けれども、世界保健機関(WHO)の定義では、緩和ケアは「病の早い時期から」治療と組み合わせて行えるものとされ、日本のがん対策でも「がんと診断された時から」の緩和ケアが掲げられています。毎年10月の第2土曜日は「世界ホスピス緩和ケアデー」で、2026年は10月10日にあたります。

この記事では、WHOの定義、臨床試験と系統的レビュー(複数の研究をまとめて評価した論文)、米国臨床腫瘍学会(ASCO)の診療ガイドライン、国のがん対策推進基本計画をもとに、緩和ケアを「いつから・どこで・誰が・何をしてくれるのか」を整理します。

SECTION 01 結論:緩和ケアは「最期の医療」ではありません

1

診断されたときから受けられる

緩和ケアは、がんと診断されたときから、抗がん剤や放射線などの治療と並行して受けられます。緩和ケアを始めることは、治療をやめることではありません。

2

対象は「からだ」「こころ」「暮らし」、そして家族

痛みや吐き気、息苦しさだけでなく、気持ちのつらさ、仕事やお金、療養場所の悩み、ご家族の負担も対象です。

3

早く始めると、生活の質が上がるという研究がある

進行がんの患者さんを対象にした研究をまとめると、早い時期から緩和ケアを受けた人は、生活の質がやや良く、つらい症状がやや軽い傾向がみられました。

4

病院でも、自宅でも受けられる

通院中の緩和ケア外来、入院中の緩和ケアチーム、緩和ケア病棟、そして訪問診療・訪問看護による在宅緩和ケアがあります。

SECTION 02 緩和ケアとは? WHOの定義と国のがん対策

WHOは2002年に、緩和ケアを次のように定義しました[1]。日本語は、国内の緩和ケアに関わる18の団体がまとめた定訳です[2]。

WHOによる緩和ケアの定義(定訳)

緩和ケアとは、生命を脅かす病に関連する問題に直面している患者とその家族のQOLを、痛みやその他の身体的・心理社会的・スピリチュアルな問題を早期に見出し的確に評価を行い対応することで、苦痛を予防し和らげることを通して向上させるアプローチである。

かみくだくと「命に関わる病気をかかえた人と家族の、生活の質(QOL)を良くする取り組み」で、からだの痛みだけでなく、不安や落ち込み、お金の心配、「生きる意味」に関わる苦しみ(スピリチュアルな苦痛)も対象です。

定義には、次のような項目も添えられています[2]。

  • 病の早い時期から、化学療法や放射線療法など、生存期間の延長を意図して行われる治療と組み合わせて行える
  • 死を早めようとしたり遅らせようとしたりするものではない
  • 患者が最期までできる限り能動的に生きられるように支える
  • 患者の病の間も死別後も、家族が対処していけるように支える

2014年の世界保健総会では、緩和ケアを「生涯を通じた包括的なケアの一部」として強化する決議(WHA67.19)が採択されました。がんに限らず、さまざまな病気や年齢の人に必要なものと位置づけられています[3]。

日本でも「がんと診断された時から」

日本のがん対策推進基本計画(第4期、2023年3月閣議決定)は、がん医療の分野で取り組む施策のひとつとして「がんと診断された時からの緩和ケアの推進」を掲げ、緩和ケアを、身体的・精神心理的・社会的な苦痛などの「全人的な苦痛」に全ての医療従事者が診断時から対応するものと位置づけています[4]。

ところが、内閣府が2023年7月に全国の18歳以上を対象に行った世論調査では、「がんに対する緩和ケアはいつから実施されるべきものと思うか」という質問に「がんと診断されたときから」と答えた人は49.7%で、およそ半数にとどまりました。「がんが治る見込みがなくなったときから」と答えた人も22.0%いました[5]。

49.7%がんと診断されたときから
25.5%がんの治療が始まったときから
22.0%がんが治る見込みが
なくなったときから

出典:内閣府「がん対策に関する世論調査」(2023年7月調査)[5]

「治療が終わってから緩和ケアに切り替える」のは昔の考え方です。いまは図1のように、治療と緩和ケアを並行して進め、病状に応じて比重を変えていく形が基本です。

図1 がんの治療と緩和ケアの関係

上は昔の考え方、下は今の考え方。横方向は時間の流れ(診断から人生の最終段階まで)です。

がんの治療緩和ケア昔の考え方治療が終わってから、緩和ケアに切り替えるがんの治療緩和ケア→「もう治療がない」と受け止められやすい今の考え方診断されたときから治療と並行して受け、病状に応じて比重が変わるがんの治療緩和ケア診断病状の進行人生の最終段階ご家族へのケアは、死別後も続きます

出典:WHOの緩和ケアの定義(2002年、「病の早い時期から」)[1]、がん対策推進基本計画(第4期、「がんと診断された時から」)[4]をもとに作成。帯の幅は考え方を示すイメージで、実際の比重は一人ひとり異なります。

SECTION 03 早く始めると何が変わる?

転移のある肺がんの臨床試験(2010年)

代表的な研究が、2010年に発表された米国の無作為化比較試験(くじ引きで2つのグループに分けて比べる研究)です[6]。転移のある非小細胞肺がんと診断されて8週間以内の外来患者さん151人を、「通常のがん治療に加えて、早期から緩和ケアを受けるグループ」と「通常のがん治療のみのグループ」に分けました。早期緩和ケアのグループでは、緩和ケアを専門とする医師や看護師が、登録から3週間以内と、その後も少なくとも月に1回、外来で診察しました。

結果は図2のとおりです。12週後の生活の質は早期緩和ケアのグループのほうが良く、抑うつ症状がある人も16%対38%と少なくなりました。亡くなった方のうち、最期の時期に負担の大きい治療を受けた人も33%対54%と少なく、それでいて生存期間の中央値(半数の人が亡くなるまでの期間)は11.6か月対8.9か月と長くなっていました[6]。

図2 早期からの緩和ケアの臨床試験(転移のある非小細胞肺がん151人)

各項目の上の帯が早期緩和ケアの併用、下の帯が通常のがん治療のみです。

早期から緩和ケアを併用通常のがん治療のみ生活の質(QOL)の点数0〜136点で、高いほど良い(12週後)98.0点91.5点抑うつ症状がある人質問票で判定(12週後)16%38%最期に負担の大きい治療を受けた人亡くなった方のうちの割合(定義は出典欄に)33%54%生存期間(中央値)主な評価項目ではない(図の後の囲みを参照)11.6か月8.9か月

出典:Temel JS, et al. N Engl J Med. 2010;363(8):733-742[6]。「負担の大きい治療」は、亡くなる前14日以内の抗がん剤治療、ホスピスケアを利用しなかった、ホスピスケアの利用開始が亡くなる3日以内、のいずれかにあてはまる場合。

「緩和ケアを受けると長生きできる」とまでは言えません

この試験は1つの病院で、1種類のがんの患者さんを対象にしたもので、生存期間はもともと主な評価項目ではありませんでした。その後、7つの無作為化比較試験(クラスター無作為化を含む、合計1,614人)をまとめたコクラン・レビュー(2017年)では、早期からの緩和ケアで生活の質がやや良くなり、つらい症状がやや軽くなる可能性が示された一方、その効果の大きさは「小さい」程度でした。抑うつと生存期間については、はっきりした差は確かめられていません。研究の数や質に限りがあるため、根拠の確かさは「低い」〜「非常に低い」と評価されています[7]。

研究によって結果に幅があるのは、対象のがんの種類や進み具合、緩和ケアの内容、効果の測り方が研究ごとに違うことが一因と考えられます。早期の緩和ケアのいちばんの目的は「延命」ではなく、治療中も含めてつらさを減らし、その人らしく過ごせる時間を増やすことだと考えるのが適切です。

学会のガイドラインも「早めの紹介」を推奨

こうした研究をふまえ、米国臨床腫瘍学会(ASCO)は2017年の診療ガイドラインで、進行がんの患者さんには病気の早い段階から、がんの治療と並行して専門的な緩和ケアを提供すべきだとし、新たに進行がんと診断された人には、診断から8週間以内に緩和ケアが関わることを提案しました[8]。

2024年の改訂版も早い時期の紹介を強く推奨し、「早期」を、研究で使われた「診断から8〜12週以内」という区切りにとらわれず、「抗がん剤などの治療が終わるのを待たずに、緩和ケアが必要なつらさがあるかどうかで判断する」ととらえるよう求めています。対象に血液のがんの患者さんを加え、ご家族などの介護者を緩和ケアチームに紹介してもよいとしました[9]。

SECTION 04 緩和ケアでは何をしてもらえる?

緩和ケアが向き合うのは、病気そのものではなく「病気にともなうつらさ」です。国立がん研究センターのがん情報サービスは、痛み、吐き気、息苦しさ、だるさ、しびれ、気持ちのつらさ、ご家族のケアなどを挙げています[10]。

1

からだのつらさを和らげる

痛み、吐き気や食欲がないこと、息苦しさ、だるさ、便秘、眠れないことなど。抗がん剤や放射線治療の副作用によるつらさも対象です。

2

痛み止め(医療用麻薬を含む)を上手に使う

痛みの強さや性質に合わせて薬を選び、量を調整します。医療用麻薬について、がん情報サービスは、医師の指示に従って正しく使えば依存症の心配はないと説明しています[11]。

3

気持ちのつらさに寄りそう

不安、落ち込み、眠れなさ、「この先どうなるのか」という思い。必要に応じて、心の症状を専門とする医師なども関わります。

4

治療や療養場所の選択を一緒に考える

治療をどう続けるか、どこで過ごしたいか、何を大切にしたいか。希望を整理し、主治医との話し合いを支えます。

5

ご家族を支える

介護の負担や不安、仕事との両立など、ご家族のつらさも緩和ケアの対象です。WHOの定義には、死別後のご家族への支えも含まれています[2]。

まだ十分に届いていない現状も

国立がん研究センターが2021年に亡くなった方のご遺族に行った全国調査では、がんで亡くなった方が最期の1か月を「からだの苦痛が少なく過ごせた」と感じていたご遺族は37%で、前回調査(2017〜2018年に亡くなった方が対象、41.5%)より減っていました。新型コロナ流行下の面会制限などの影響も考えられますが[12]、つらさを和らげるケアには、まだ改善の余地があります。

Q. 医療用麻薬を使い始めたら、終わりが近いということですか?

A. いいえ。医療用麻薬は、病気の時期ではなく痛みの強さに応じて使う薬です。がん情報サービスでも、解熱鎮痛薬などで十分に痛みがとれない場合や、中くらい以上の痛みがある場合に使うと説明されています[11]。

SECTION 05 どこで受けられる? 緩和ケア外来・チーム・病棟・在宅の違い

緩和ケアの基本は、主治医や看護師など、がんの診療に関わる医療者が日ごろから行うものです[4]。つらさが強いときや複雑なときは、緩和ケアを専門とする医師や看護師などによる「専門的な緩和ケア」が加わります。全国のがん診療連携拠点病院(国が指定する、がん医療の中心となる病院)には、緩和ケアチームや緩和ケア外来を整えることが求められています[13]。

種類どんなところこんなとき
緩和ケア
外来
通院しながら、緩和ケアを専門とする医師などの診察を受ける外来。拠点病院では、ほかの病院でがんの治療を受けている人も受け入れることとされています[13]治療中・通院中に、痛みなどのつらさが続くとき
緩和ケア
チーム
入院中に、からだの症状を担当する医師、こころの症状を担当する医師、看護師、薬剤師などのチームが、主治医と協力して病室を訪れます[13]入院中のつらさ。主治医は変わらず、治療も続けられます
緩和ケア
病棟
ホスピスとも呼ばれ、主にがんの患者さんを対象に、からだと心のつらさを和らげることに特化した病棟。最期の時間を過ごす場というだけでなく、症状を整える場としての役割もあります[14]自宅や一般の病棟では、つらさが和らぎにくいとき。入院の条件は施設ごとに確認を
在宅
緩和ケア
自宅などで、訪問診療(医師)や訪問看護(看護師)を受けながら、痛みなどのつらさを和らげます[14]通院が難しくなったとき、住み慣れた場所で過ごしたいとき

「どこに相談すればよいかわからない」ときは、全国のがん診療連携拠点病院などにある「がん相談支援センター」も利用できます。その病院にかかっていない方やご家族も、無料・匿名で相談できます[15]。

SECTION 06 主治医への伝え方

「こんなことを言ったら、治療をやめることになるのでは」「先生は忙しそうだから」と、つらさを我慢してしまう方は少なくありません。伝えるときのコツは次の4つです。

1

「緩和ケアも一緒に受けたい」と言葉にする

「治療は続けたいけれど、つらさも和らげたい。緩和ケアも一緒に受けられますか」と伝えれば、治療をやめたいという意味には受け取られにくくなります。

2

つらさを具体的に伝える

いつから、どこが、どんなときに、どんなふうに、どのくらいつらいのか[10]。痛みの強さを、「痛みが全くない状態を0、これ以上考えられないほどつらい痛みを10」として数字で伝える方法もあります[11]。

3

メモや症状日誌を持っていく

日々の症状や、痛み止めを使った時刻と効き目を書きとめておくと、短い診察でも伝わりやすくなります[10]。

4

ご家族も同席し、家族のつらさも伝える

ご家族の不安や介護の負担も相談してよいことです。本人が言いにくいことを代わりに伝えてもかまいません。

Q. 緩和ケアを受けるには、抗がん剤治療をやめないといけませんか?

A. いいえ。緩和ケア外来や緩和ケアチームは、がんの治療中の方も対象です。緩和ケア病棟は入院の条件が施設によって異なるため、主治医や病院の窓口で確認してください。

Q. がん以外の病気でも、緩和ケアは受けられますか?

A. はい。WHOのファクトシート(2020年)では、緩和ケアを必要とする大人の病気の内訳を、心臓や血管の病気38.5%、がん34%、慢性の呼吸器の病気10.3%などと推計しています[16]。日本循環器学会と日本心不全学会も2021年の提言で、心不全などの循環器の病気でも、緩和ケアは治療と同時に行えるものとしています[17]。利用できる制度は病気によって異なるため、主治医にご相談ください。

在宅療養中の方・ご家族へ

SECTION 07 自宅でも受けられる緩和ケア

通院が難しくなっても、緩和ケアが途切れるわけではありません。在宅緩和ケアは、住み慣れた自宅などで訪問診療や訪問看護を受けながら、がんなどにともなう痛みや苦痛を和らげる医療で、医師、看護師、薬剤師、ケアマネジャーなどが連携して支えます[14]。

訪問診療・訪問看護で一般に行われること

1

定期的な診察と、症状に合わせた薬の調整

医師が計画的にご自宅に伺い、痛みや吐き気、息苦しさ、便秘、眠れなさなどを診て、飲み薬や貼り薬などを調整します。

2

訪問看護による体調の確認とケア

看護師が伺い、体調の確認、痛み止めの使い方の確認、床ずれの予防、ご家族への介護の助言などを行います。

3

病院の主治医との連携

病院での治療の経過や方針を共有し、必要なときには病院と連絡を取り合います。

4

療養場所や今後の過ごし方の相談

どこで過ごしたいか、体調が変わったときにどうするかを、早めに話し合っておきます。

2021年に亡くなった方のご遺族への全国調査では、最期の療養場所について患者さんと医師が話し合っていたと答えた、がんで亡くなった方のご遺族は53%で、前回調査(35.7%)から増えていました[12]。体調が落ち着いているうちに、「どこで、どう過ごしたいか」を家族や医療者と少しずつ話しておきましょう。

ご家族ができること

  • ✓つらさの様子や、痛み止めを使った時刻と効き目をメモに残す
  • ✓本人の「こう過ごしたい」という希望を、早めに聞いておく
  • ✓急に具合が悪くなったときの連絡先を、目につく場所に貼っておく
  • ✓介護で疲れたときは、ご家族自身のつらさも医師や看護師に伝える

ふくろう訪問クリニックは、福岡市早良区の訪問診療クリニックで、緩和ケアを専門の柱のひとつにしています。通院が難しい方のご自宅に医師が伺い、定期的に診療します。同じ法人には、訪問看護・訪問リハビリを行う「ふくろう訪問看護リハビリステーション」があります。訪問診療の始め方は、患者さんとご家族のための訪問診療開始ガイドもご覧ください。

SECTION 08 受診・相談の目安

緩和ケアは「つらさがあるとき」が始めどきです。次のようなときは遠慮せずに相談してください。

1

がんと診断されたばかりで、不安や疑問がいっぱい

まずは主治医や担当の看護師に。誰に聞けばよいかわからないときは、がん相談支援センターも使えます。診断直後の過ごし方は、がんと診断されたら最初に読む記事もご覧ください。

2

治療中に、痛み・吐き気・息苦しさ・眠れないなどが続く

我慢せずに主治医に伝え、必要に応じて緩和ケア外来や緩和ケアチームへの紹介を相談しましょう。

3

気持ちの落ち込みや不安が強い/ご家族が疲れている

主治医や看護師に伝えてください。ご家族のつらさも相談できます。

4

通院が負担になってきた・自宅で過ごしたい

主治医や病院の窓口に、訪問診療・訪問看護の利用を相談しましょう。

すぐに連絡したほうがよいとき

痛みや息苦しさが急に強くなった、水分がとれない、意識がもうろうとしている、といったときは、次の受診日を待たずに、主治医や訪問診療・訪問看護の連絡先に連絡してください。夜間・休日の連絡先や、連絡がつかないときの対応も、あらかじめ確認しておくと安心です。

この記事の情報は2026年10月時点のものです。

SECTION 09 ご利用・採用のご案内

ふくろう訪問クリニック

福岡市早良区の訪問診療クリニック

  • 通院が難しい方のご自宅に医師が伺い、定期的に診療します
  • 緩和ケア、難病・希少疾患、精神科、認知症の在宅医療
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まずはお電話でご相談ください。
TEL 092-407-7337

https://fukurou.fukuoka.jp/

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  • 看護師がご自宅に伺い、体調の確認や療養生活のご相談に応じます
  • 理学療法士・作業療法士による訪問リハビリで、暮らしの動作を支えます
  • 精神科訪問看護にも対応しています

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参考文献

  1. Sepúlveda C, Marlin A, Yoshida T, Ullrich A. Palliative care: the World Health Organization’s global perspective. J Pain Symptom Manage. 2002;24(2):91-96. doi:10.1016/S0885-3924(02)00440-2. PMID: 12231124
  2. 大坂巌, 渡邊清高, 志真泰夫, 倉持雅代, 谷田憲俊. わが国におけるWHO緩和ケア定義の定訳―デルファイ法を用いた緩和ケア関連18団体による共同作成―. Palliative Care Research. 2019;14(2):61-66. doi:10.2512/jspm.14.61. 定訳の本文:日本緩和医療学会 https://www.jspm.ne.jp/information/WHO/index.html
  3. World Health Assembly. Resolution WHA67.19: Strengthening of palliative care as a component of comprehensive care throughout the life course. Geneva: World Health Organization; 24 May 2014. https://apps.who.int/gb/ebwha/pdf_files/WHA67/A67_R19-en.pdf
  4. 厚生労働省. がん対策推進基本計画(第4期)(令和5年3月28日閣議決定).「がんと診断された時からの緩和ケアの推進」の項. https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001522768.pdf
  5. 内閣府政府広報室. がん対策に関する世論調査(令和5年7月調査、全国18歳以上の日本国籍を有する者3,000人を対象). 2023年10月公表. https://survey.gov-online.go.jp/r05/r05-gantaisaku/2.html
  6. Temel JS, Greer JA, Muzikansky A, et al. Early palliative care for patients with metastatic non-small-cell lung cancer. N Engl J Med. 2010;363(8):733-742. doi:10.1056/NEJMoa1000678. PMID: 20818875
  7. Haun MW, Estel S, Rücker G, et al. Early palliative care for adults with advanced cancer. Cochrane Database Syst Rev. 2017;6(6):CD011129. doi:10.1002/14651858.CD011129.pub2. PMID: 28603881
  8. Ferrell BR, Temel JS, Temin S, et al. Integration of Palliative Care Into Standard Oncology Care: American Society of Clinical Oncology Clinical Practice Guideline Update. J Clin Oncol. 2017;35(1):96-112. doi:10.1200/JCO.2016.70.1474. PMID: 28034065
  9. Sanders JJ, Temin S, Ghoshal A, et al. Palliative Care for Patients With Cancer: ASCO Guideline Update. J Clin Oncol. 2024;42(19):2336-2357. doi:10.1200/JCO.24.00542. PMID: 38748941
  10. 国立がん研究センター がん情報サービス. 緩和ケア(2020年8月26日更新). https://ganjoho.jp/public/dia_tre/treatment/relaxation/index.html(2026年10月4日閲覧)
  11. 国立がん研究センター がん情報サービス. 痛み(2026年1月23日更新). https://ganjoho.jp/public/support/condition/pain/index.html(2026年10月4日閲覧)
  12. 国立がん研究センター がん対策研究所. がん患者の療養生活の最終段階における実態把握事業 2023年度調査 遺族調査報告書(2021年に亡くなった方のご遺族を対象に2024年に実施). 2025年5月. https://www.ncc.go.jp/jp/icc/policy-evaluation/project/030/202402/index.html
  13. 厚生労働省健康局長通知「がん診療連携拠点病院等の整備について」(令和4年8月1日、一部改正 令和7年8月29日)別添「がん診療連携拠点病院等の整備に関する指針」. https://www.mhlw.go.jp/content/001553972.pdf
  14. 国立がん研究センター がん情報サービス. 用語集「緩和ケア病棟」「在宅緩和ケア」(2026年4月21日更新). https://ganjoho.jp/public/qa_links/dictionary/dic01/modal/kanwa_care_hosp.html、https://ganjoho.jp/public/qa_links/dictionary/dic01/modal/zaitakukanwakea.html(2026年10月4日閲覧)
  15. 国立がん研究センター がん情報サービス.「がん相談支援センター」とは(2022年11月7日更新). https://ganjoho.jp/public/institution/consultation/cisc/cisc.html(2026年10月4日閲覧)
  16. World Health Organization. Palliative care (Fact sheet). 5 August 2020. https://www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/palliative-care(2026年10月4日閲覧)
  17. 日本循環器学会/日本心不全学会. 2021年改訂版 循環器疾患における緩和ケアについての提言(JCS/JHFS 2021 Statement on Palliative Care in Cardiovascular Diseases). 2021年3月. https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2021/03/JCS2021_Anzai.pdf