医者が飲みたがらない薬１０選

「医者が飲みたがらない薬」という見出しを、書店やスマートフォンで一度は見たことがあると思います。
結論から言うと、誰にとっても危険な薬というものは、ほとんど存在しません。あるのは「この人にとって、いまの量で、この目的で続ける理由があるかどうか」という問いだけです。
ただ、その問いを立て直したほうがよい薬は、確かにあります。ここでは日本老年医学会「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2025」と厚生労働省「高齢者の医薬品適正使用の指針」をもとに、私たちが在宅の現場で「年齢が上がったら、もう一度確かめたい」と考えている薬を10種類挙げます。あわせて、同じような見出しの記事に振り回されないための読み方もお伝えします。

SECTION 01 先に結論を3つ

SECTION 02 なぜ高齢になると、同じ薬の意味が変わるのか

年齢とともに、肝臓での分解が遅くなり、腎臓からの排泄が落ちます。体の水分が減って脂肪の割合が増えるため、脂に溶けやすい薬（睡眠薬など）は体内に長くとどまります。さらに、睡眠薬や抗コリン薬に対する感受性そのものが高くなることも知られています。つまり同じ1錠が、以前より強く、長く効くようになるということです。

そこに「薬の数」が重なります。厚生労働省の指針では、服用薬剤数が6種類以上になると薬物有害事象の発生頻度が高くなることが示されています。そして75歳以上では、1か月に受け取る薬が7種類以上という人が約4人に1人です。

図1：年齢が上がるほど薬の種類は増えます。ここで大事なのは「多い＝悪い」ではないという点です。厚生労働省は、単に数が多い状態と、それによって害が出ている状態（ポリファーマシー）を区別しています。10種類でも整理されていれば問題なく、5種類でも噛み合っていなければ問題です。

SECTION 03 「年のせい」に見える症状が、薬のせいであることがある

高齢者診療でいちばん大切な発想がこれです。ふらつき、物忘れ、便秘、尿が出にくい、食欲がない、気分が落ち込む――どれも「年のせい」で片づけられがちですが、厚生労働省の指針にはこれらを薬剤起因性老年症候群として、原因になりうる薬の一覧が載っています。

図2：この表の使い方は簡単です。困っている症状を左から探し、右に並んだ薬を自分が飲んでいないか確かめる。当てはまるものがあれば、それを次の受診で伝える。それだけで話が早く進みます。

SECTION 04 年齢が上がったら、もう一度確かめたい薬10選

以下は、ガイドラインで「特に慎重な投与を要する薬物」に挙げられているもの、および現場で見直しの相談が多いものから選びました。いずれも「飲んではいけない薬」ではありません。必要な人には必要です。読み方は「自分が当てはまるかどうかを確かめて、主治医に相談する材料にする」です。

番外：あと3つ、確かめておきたいもの

SECTION 05 抗コリン作用は「1剤ずつ」ではなく「合計」で効く

10選のうち2、3、6、7は、いずれも抗コリン作用という共通点を持っています。口の渇き、便秘、尿が出にくい、頭がぼんやりする、といった症状の犯人です。

やっかいなのは、1剤ずつ見ると「たいした薬ではない」ものが多いことです。指針も、抗コリン作用は単独の薬の問題ではなく服用薬剤の総抗コリン負荷が重要だと述べています。2025年版のガイドラインには、この負荷を点数化する「日本版抗コリン薬リスクスケール」が新たに収載されました。

図3：厚生労働省の検討会に示された採点例です。糖尿病・過活動膀胱・認知症・慢性疼痛を持つ方で、一つひとつは標準的な処方でも合計7点になります。注目していただきたいのは最後の一行です。最も強い「3点」の37薬物のうち15薬物（40.5％）が市販薬でした。処方薬をどれだけ整理しても、ドラッグストアで買った薬が入っていれば意味がありません。

SECTION 06 いまは「やめる」より「置き換える」時代

2025年6月、日本老年医学会は「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン」を10年ぶりに改訂しました。改訂の中身を見ると、この10年で変わったのは薬の危険性というより選択肢の数だとわかります。

図4：左が従来よく使われてきた薬、右がより安全性の高い選択肢です。「危ないからやめる」ではなく「同じ目的をより安全に果たす」という考え方をとります。

とくに象徴的なのがワルファリンです。長年、心房細動の脳梗塞予防の中心だった薬ですが、2025年版では「正常腎機能〜中等度腎機能障害の心房細動」に対して、特に慎重な投与を要する薬物のリストに新しく加わりました。ワルファリンが急に悪い薬になったのではありません。DOACという、食事制限がなく定期採血の負担も小さい薬の有効性と安全性が確立したため、相対的に第一選択ではなくなった、ということです。

逆方向の変化もあります。過活動膀胱のβ3受容体作動薬、前立腺肥大症のPDE5阻害薬（タダラフィル）、COPDの吸入薬（長時間作用性の気管支拡張薬）は、「高齢者にも有用なのに使われていない薬」として開始を考慮するべき薬物のリストに追加されました。減らす話ばかりが注目されますが、ガイドラインには「足したほうがよい薬」の話も書かれています。

SECTION 07 リストから外れた薬もある、という事実

ここは、この記事でいちばんお伝えしたい部分かもしれません。2025年の改訂では、慎重投与のリストから外された薬もあります。

H2ブロッカーは、かつて「高齢者のせん妄の原因になる」として慎重投与の代表格でした。10年経って、その評価が見直されたわけです。
一方で、厚生労働省の指針（2018年）には、いまもH2受容体拮抗薬について「せん妄や認知機能低下のリスクの上昇があり、可能な限り使用を控える」という記述が残っています。同じ国の資料でも、作られた年によって書いてあることが違うのです。これは矛盾ではなく、医学の知見が更新され、行政の文書がそれを追いかけている途中だということです。

ここから言えることは一つです。「あの薬は危ない」という情報には、必ず賞味期限がある。2016年の週刊誌の切り抜きを持ってこられても、2026年のあなたの体には当てはまらないかもしれません。

SECTION 08 「飲んではいけない薬」という記事の読み方

名指しされる薬は、実はそれほど的外れではない

週刊誌の薬特集を研究として評価した論文があります。北海道大学のグループが週刊誌10誌・1,064記事をふるいにかけ、条件を満たした19記事を「メディアドクター指標」という9項目の基準で2人の評価者が独立に採点したものです（医薬品情報学 2022年）。

結果は次のとおりでした。取り上げられていた薬は179種類（34の薬効分類）。最も多く名指しされた薬効群は催眠鎮静薬で、個別の薬ではトリアゾラム（ハルシオン）が最多でした。ここは、率直に言って的外れではありません。この記事の10選でも1番目に挙げていますし、ガイドラインも同じ薬を挙げています。

問題は書き方でした。19記事のうち11記事で、2人の評価者がともに「満足」と判定した項目がゼロ。同じく11記事で、5項目以上が2人ともに「不満足」と判定されました。新聞記事を同じ手法で評価した先行研究では、2人とも満足と判定した項目数の平均が4.4だったのと比べると、明らかに低い水準です。論文の結論は「科学的妥当性の点で不十分かつ不完全で、改善すべき点が多い」でした。

つまり、選ばれる薬は当たっているのに、伝え方が抜けている。抜けているのは「誰にとって」「どのくらいの確率で」「代わりに何があるか」「やめたらどうなるか」です。そして、その4つこそが患者さんの役に立つ情報です。

読み方1：「増える」と「どれだけ増える」は別の話

アスピリンの一次予防を例に見てみます。

図5：ASPREE試験（70歳以上19,114人、中央値4.7年）。「アスピリンで出血が1.38倍」と書くと恐ろしく聞こえますが、実際の差は1,000人が1年飲んで2.4件です。逆に、心血管イベントの予防効果はありませんでした。この2つを並べて初めて「この人には割に合わない」という判断ができます。

ちなみに、この記事で紹介した抗コリン薬と認知症の関係（英国の58,769人と対照225,574人を比べた研究で、曝露量が最も多い群のオッズ比1.49）も、10年以上にわたる累積使用量を見た観察研究です。研究者自身が、因果関係は証明されていないと述べています。1.49倍という数字だけが独り歩きすると、「頻尿の薬を飲んだら5割認知症になる」という誤読が生まれます。

読み方2：観察研究とランダム化比較試験の差

PPI（胃酸を抑える薬）は、観察研究で次々に「関連」が報告されてきました。肺炎、骨折、慢性腎臓病、認知症、胃がん、死亡率。週刊誌の定番ネタです。

ところが、17,598人を薬と偽薬にランダムに割り付けて中央値3年追跡した試験では、結果が違いました。

図6：COMPASS試験のPPI部分。差がついたのは腸管感染症だけで、それも過去の観察研究が見積もっていたより小さいものでした。研究者は「長期使用の害を懸念してPPIの処方を制限することは適切ではない」と結論しています。

観察研究では、もともと具合の悪い人ほど薬を飲んでいるため、薬のせいなのか病気のせいなのかを切り分けきれません。だから「関連あり」の見出しは量産できるのに、割り付け試験で確かめると消えてしまうことがあるのです。見出しの強さと、根拠の強さは比例しません。

読み方3：記事を読んだあとに症状が出るのは、自然なことです

ここが、この記事でどうしても書いておきたかった話です。

副作用でスタチン（コレステロールの薬）をやめた60人に、本物・偽薬・何も飲まない月をランダムな順で1か月ずつ繰り返してもらい、毎日スマートフォンで症状の強さを記録してもらった試験があります。

図7：SAMSON試験。症状の強さは、何も飲まない月8.0点、偽薬の月15.4点、本物の月16.3点でした。つまり症状の約9割は、中身が入っていない錠剤でも同じように起きていたということです。「気のせい」という意味ではありません。症状は本物です。ただ、その原因の大半は薬の成分ではなく「薬を飲むという行為」のほうにあった、ということです。

この現象をノセボ効果と呼びます。そして、これがまさに「危ない薬」の記事が引き起こしうることです。記事を読む→自分の薬が載っている→意識してみる→だるさやふらつきに気づく→「やっぱり副作用だ」。この流れは、成分とは無関係に成立します。

救いもあります。SAMSON試験では、この結果を本人に伝えたところ、60人中30人がスタチンを再開できました。仕組みを知ることには、それだけの力があります。

読み方4：いちばんの害は、記事を読んで黙って止めること

この記事の10選のうち、5つは自己判断での中止が危険だと書きました。それは脅しではなく、離脱症状や原疾患の悪化が実際に起きるからです。

では、患者さん側から動くのは無意味かというと、まったく逆です。カナダで行われたEMPOWER試験では、ベンゾジアゼピンを長く飲んでいる65〜95歳の方に「この薬の害と、段階的な減らし方」を書いた冊子を郵送しました。それだけで62％が医師か薬剤師に自分から相談を始め、6か月後には27％が中止できました（何もしなかった群は5％）。必要な人数は4人。これは薬剤の臨床試験としてもかなり大きな効果です。

効いたのは「情報を得て、専門職と話し始めたこと」でした。黙ってやめるのではなく相談を始める。同じ記事を読んでも、この一歩の違いで結果が正反対になります。

SECTION 09 これだけは、自分の判断で切らないでください

迷ったときの原則はシンプルです。「次の受診まで、いつもどおり飲んで、質問を用意する」。1〜2か月飲み続けたことによる害より、突然止めたことによる害のほうが、実際の現場でははるかに多く見られます。

SECTION 10 減らすときの、正しい順番

図8：厚生労働省の指針が示す処方見直しのプロセスを、患者さん・ご家族の側から書き直したものです。医療者側は、①推奨される使い方の範囲内か ②効果はあるか ③減量・中止は可能か ④代替薬はあるか、という順で検討します。

相談するときは、次の言い方が具体的で伝わりやすいです。

SECTION 11 国も「減らす」側に舵を切っています

薬を減らす相談は、わがままでも、医師への当てつけでもありません。国の方針そのものです。

診療報酬（医療機関に支払われる公定価格）の面でも、方向ははっきりしています。2026年6月に施行された令和8年度改定でも、外来で内服薬が6種類以上の方の処方を見直して2種類以上減らした場合に算定できる薬剤総合評価調整管理料が置かれ、抗不安薬・睡眠薬などの種類数や量を減らして薬剤師と連携し症状の変化を確認した場合の向精神薬調整連携加算（月1回12点）も設けられています。

逆に、不安や不眠に対してベンゾジアゼピン受容体作動薬を1年以上、同じ成分・同じ1日量で出し続けている場合、処方料は42点から29点に下がります（適切な研修を修了した医師の処方、あるいは直近1年以内に精神科医の助言を得ている場合などは対象外）。つまり漫然と続けることには不利がつき、見直すことには評価がつく制度設計になっています。

「先生に悪いから言い出しにくい」と感じる必要はまったくありません。むしろ制度上、歓迎される相談です。

SECTION 12 場面別の早見表

SECTION 13 よくあるご質問

SECTION 14 参考文献

SECTION 15 ご利用・採用のご案内

この記事は一般的な情報提供を目的としたもので、個々の患者さんの診断や治療方針を示すものではありません。薬の変更・中止は必ず主治医または薬剤師にご相談ください。記載内容は2026年8月時点の情報に基づいています。診療ガイドラインや制度は改訂されることがあります。
本記事の作成にあたり、企業からの資金提供や便宜供与は一切受けていません。